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厚生労働省の専門家分科会は１０日、新型コロナウイルスワクチンの接種後に死亡した５９～８９歳の男女計１０人について、死亡一時金の請求を認めた。コロナワクチン接種後の死亡例の一時金支給は計３０人となる。１０人はくも膜下出血などが起きて亡くなっており、同分科会は「接種によって起きたことを否定できない」と判断した。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230210-OYT1T50256/

疾病・障害認定審査会 感染症・予防接種審査分科会 審議結果（新型コロナワクチン分）
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001056934.pdf

鹿先生の恐るべき予言は、これからどんどん成分を水みたいに薄めていき、連続接種での死亡率を抑えていくのではないかという恐ろしい推測。
しかし、この恐るべき01％程度の死亡率は、打てば打つほど人口削減に寄与するうえに、他の病気も作れるので、これからも打たせ続ける可能性はある。しかも、別のワクチンを打たせて、その組み合わせで病気にしたり、人口削減を進めるられるリスクは潜在的に内在している。
なぜならコロナパンデミックは、2009年のインフルエンザパンデミックの嘘プランデミックでも実験されており、2010年ロックステップシナリオや2019年イベント201で検証済み。
ワクチンはWHOの内部文書で自然免疫を破壊し、人口削減のためのものだと暴露されている。
しかもメッセンジャーRNAワクチンは打つと、MRNAワクチンスパイク入りの自然免疫破壊された人類になり、ただの風邪でも死ぬ可能性が高い人類に変異させられている。
船瀬俊介先生の動画と、苫米地英人の動画を親動画に入れますので、ぜひ見てください。
ジャーナリスト の パトリック・ジョーダン 氏 が 1972 年 に 暴露 し た WHO の 内部 文書「 WHO 1972 年 公報 47 号、 No. 2、 覚書 １＆ ２」 は 衝撃的 で ある。 なんと そこ には ワクチン を 生物兵器 として 用い て 人口 削減 を 実施 する 3 つ の ステップ が 記さ れ て い た。 ステップ ①「 人 の 免疫 システム を 全体 的 に 無力 化 する」 ステップ ② 「犠牲者 の 身体 の 全 細胞 に 感染 を 引き起こす」 ステップ ③ 「免疫 システム の スイッチ を 切り替え、 サイトカインストーム（ 免疫 暴走） で 自分自身 を 攻撃 さ せる」
苫米地英人と山田正彦元農水大臣の対談では、mRNAワクチン接種者を
狙ったバイオテロは原理的に可能だという指摘がなされていた。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41802245

竹原信一先生のブログの記事（日本侵略）自分たちに出来るのは屈辱的扱いへの不服従。魂を取り戻すことです。
http://blog.livedoor.jp/jijihoutake/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E4%BE%B5%E7%95%A5.pdf?fbclid=IwAR06m0fwuvV0LrcUQ2YY8eP9RNbd0-sC6rpNASMhQfd0CkT11BUK-f8lH9s

明治維新という名の洗脳　苫米地英人の著書の私の要約動画
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41017762

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41751304

新春特別対談Vol.1【福島雅典×井上正康】
https://www.nicovideo.jp/watch/so41730996
新春特別対談Vol.2【福島雅典×井上正康】ワクチンに正当性なんてない！
https://www.nicovideo.jp/watch/so41735886
新春特別対談Vol.3【福島雅典×井上正康】ファイザー社と政府の不平等条約
https://www.nicovideo.jp/watch/so41743885
Dr.苫米地 ヒトに初めて実用化接種されるmRNAワクチンとは(2021年3月1日放送)
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39208786

人類は宇宙のことを分かっていない。人間の免疫機能という広大な宇宙の原理、細胞とウイルスの関係性についても、まったく分かっていない。遺伝子配列が分かっても、その役割の99％不明
よって遺伝子治療薬は現代の技術では、まったく使えるレベルに到達していない
これをワクチンと詐称したのが政治含めたプランデミックの策略
mRNAは6時間で逆転写されてゲノムに取り込まれるのは確定（苫米地英人博士が21年の初旬に、人間がmRNA入り人類に変異すると言っていたことと同義）　肝臓と秘蔵と骨髄、卵巣、副腎に取り込まれる。
エクソゾーム（細胞から放出される小胞）として細胞から放出されることも確実で、それが体内で脳などに送られる可能性もある。これがシェディングとして他者に影響する可能性があるのでは。

レベルの低いmRNAワクチンを作るのは簡単だが、それは猛毒兵器である。自然免疫が破壊されエイズのような症状になる。ワクチン誘導型エイズ（vaccine induced AIDS）があるとモンタニエも発言し突然死した。
だからこそ、免責された契約のもとに各国は購入させられた。

Twitterで国防総省の人間がスパイとして入り込み検閲して削除していた内容には、自然感染が良いという内容。
握力、がく力、歩行力と睡眠が大事。葛根湯が一番。100年かけても教育が最も大事。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39208786

日本国独立宣言論　私は独立を宣言する　真田信秋（紙と電子書籍）
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41745508

3分40秒当たりの訳の訂正：21年8月に遅ればせながら、PCRはコロナと他のウイルスを分類できないと認めたが正しい訳だと思います。

風邪には風邪の治療をすれば良いだけ。風邪は防げないし、冬には人は風邪をひきやすい。
風邪をひいたから葛根湯を飲んで安静にすればよい。船瀬俊介先生の本にも3日寝れば7割治るというのがある。
風邪には葛根湯だと、苫米地英人博士もコロナ前から言っているし、宮沢孝幸先生も池田としえ先生も、長尾和宏先生も言っている。

そもそもの間違いは人口由来であろうが、自然由来であろうが、ただの風邪のコロナを世界でも日本でも言論統制されて、特別扱いをしたために、多くの人がだまされて、殺されただけ。
風邪には風邪の対処しかない。特別扱いして医者に行くなとか、隔離するとか、ロックダウンするとかマスクするとか、余計なことをするから、余計な騒ぎになっただけ。普通に医者が風邪を風邪として扱えばよかっただけ。その特別扱いをさせるように仕向けた、超富裕層、国際金融資本、政府、マスコミ、ビックテックたちが、そうしただけ。2類というのが、まさに特別扱いしただけ。まさに人災である。

強毒は宿主を殺して広がらない。弱毒だからコロナやインフルエンザは広がるのです。広がるということは、弱いということだから心配はいらない。それで死ぬ人は、他の病気で死ぬ可能性が高い人だということが、次の要約でもわかる。もし、強毒のウイルスが発明されたり発生したら、それはすぐに消える運命にある。だから心配はいらない。人間はウイルスと共い生きてきて、ウイルスとともにある。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41712131

世界で最初に飢えるのは日本
https://www.amazon.co.jp/dp/B0BM959V9R/
鈴木宣弘さんが松田政策研究所チャンネルに出た際のもの　前編
https://www.youtube.com/watch?v=dttvhg2rTq0&t=1s
後編
https://www.google.com/search?client=firefox-b-d&q=%E9%88%B4%E6%9C%A8%E5%AE%A3%E5%BC%98#fpstate=ive&vld=cid:d9423d10,vid:9UwwlhYFvMM

問題なのは、日本で禁止されている農薬などを利用したものを日本は輸入することを禁止していない。さらに、TPPでも問題になったように、遺伝子組み変え食品を利用していませんと記載できなくなるなど、逆に不公正なルールを押し付けられ、さらに消費者の権利が侵害されている。海外は市民運動などで売れない遺伝子組み換え商品や、成長ホルモンを利用して育てた危険なものを日本向けにだけ輸出するなどのダブルスタンダードを押し付けられている。
これは危険なワクチンを押し付けられているのと同じで、危険な食品の送り先が日本になっているというワクチンと同じことになっている。ここでもやはり、独立できておらず属国であるから、いいように農業を破壊され、いいように危険なものを押し付けられている実態がある。政治的に独立するということも重要であるが、同時に、消費者が危険なものを入れないということを抵抗の意思表示が必要であるし、そういう購買行動を起こす必要がある。安いからといってアメリカの肉を食べないことも大切ではないか。
そして、やっぱりここでも、国や県はダメだから市区町村の学校給食から食の安全を確保するという動きが現実的だという。
ひとつ前回話忘れたのは、そもそも先進国は大量の食糧廃棄をしており、これをなくせば、かなりの割合の食糧が無駄にならない。（無駄を前提に効率を高めていると思われるが）　また、一日3食マーケティングで国民を太らせて病気にしているが二食にすれば、3割がいらなくなるのである。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41700893

2022年11月16日放送「なまべちでGO！」172回目
ここでしか聞けない貴重な話題が盛りだくさん！

「苫米地英人のハッピー脳メルマガ」
「ドクター苫米地ブロマガ委員会Twitter」 @tomabechiblomag
「苫米地英人公式Twitter」@DrTomabechi

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苫米地先生へのご質問＆お悩み相談＆メッセージはこちらまでどうぞ。
[email protected]
生放送中に回答してくれるかも!?
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http://www.nicovideo.jp/watch/so41689638

鈴木宣弘氏著、世界で最初に飢えるのは日本　https://www.amazon.co.jp/dp/B0BM959V9R/
2023年 4月22日　鈴木先生の中野サンプラザでの講演申し込みはこちら　2千円です。
https://peatix.com/event/3476317/view

世界が相互依存の共存共栄の安全で信頼できる市場であれば、最適地生産というやり方で、いつでもほしい時にほしいところから食料が入ってくるという考え方はなりたっていた。
ここ30年それが成り立っていたのは、曲がりなりにも世界が平和であったから。
しかし、金のためにアメリカは常に戦争を起こしてきた。いつでもいろいろなリスクはあった。イラク戦争、アフガニスタン、リビア、ウクライナ。常に戦争が起こされ、今回のアメリカの起こしたウクライナ戦争でエネルギー危機が発生し、されには食糧危機も声高にさけばれた。これは、実態として、エネルギー危機や食糧危機が物理的に自然発生的に起こったというよりも、起こされるべくして起こされたということである。
イラク戦争の際も、種を支配する。食料を支配するという側面があったことは、堤未果さんの書籍解説でお話した。
つまり相互依存の自由で安全な取引というのが担保されないということが容易に想定される、意図的にコロナ茶番のような形で起こされるということを想定した場合には、食の問題は、経済安全保障、食料安全保障をこえて、国家の根幹の安全保障上の問題となるのである。この認識が必要。あくまで意図的に危機が起こされる。性善説の自由貿易の世界ではなく、性悪説で危機が起こされる、そういう覚悟をもってこの問題にあたる必要があるのである。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41687767

打った人の方が3倍かかりやすい、打たずに自然免疫持った人より。
打った人の方が4倍、入院や死に至る深刻な病気になりやすい
https://www.youtube.com/watch?v=29-jnvRU_0Y

ワクチンのせいでただの風邪で死ぬかもしれないリスクがある　私はうちませんという苫米地博士
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39208786

鹿先生の23年1月19日の動画では、週刊新潮1月19日迎春号でウォールストリートジャーナルを引用し、
3回以上接種で感染率は3.4番。2回接種で2.6倍　打てば打つほどかかっているという臨床のワクチン副作用論文と一致している。
ただ、打っていない人が2.2％かかり、打った人は4.9％、3回で6.9％　平均で5万人で5%しかかからない風邪。
いずれにしてもコロナは大したことないので、ワクチンのリスクをしょいこむ方がリスクでしかない。
２価ワクチンの有効性研究論文　22年12月19日のクリーブランドクリニック　アメリカではBA45だけ、日本はクズのBA1まで買わされた。。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41673093


虎ノ門ニュースでウイルスとワクチンをセットで導入する可能性というお話を武田先生
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41589712

ゲイツは2010にワクチンで人口削減して温暖化を防ぐとTEDで語っていた。このTED動画はユーチューブにあるが、これを批判したら消されました。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41428708
「まずは人口です 現在 世界の人口は68億人です 90億人程度まで増加します しかし 新ワクチンや保健医療 生殖関連で十分な成果を納めれば おそらく 10%から15%抑えることができるかもしれません しかし今は 増加率を1.3と見ています 」

ガンダムに予言される最悪のシナリオ　コロナワクチン全体主義＝世界政府構想。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41380831

あらゆることは反対を意味しているとタッカーカールソン
https://www.youtube.com/watch?v=4mRo6jkBo88&list=PL9a92aDLS7JaLTHioaXD16Qt3HaW3Xj4L&index=2

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41676228

真説・国防論 - 苫米地英人
https://amzn.asia/d/gu2BACz

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41630340

https://www.youtube.com/watch?v=RKSsT3EF3D8
ロバート・F・ケネディ・Jr（暗殺されたケネディ大統領の甥）が、パンデミックの真実を熱く2分に要約
The Real Anthony Fauci: Bill Gates, Big Pharma, and the Global War on Democracy and Public Health (Children’s Health Defense)

ワクチンについての誤情報で、私はインスタグラムから追放されました。
しかし、インスタグラムやフェイスブックは、私がこれまでに行った発信から誤った発言を一つもあげることができません。
私たちは投稿する前に、全て内容を検査しています。政府機関のデータベースや査読された論文をソースとし引用しています。
彼らがワクチンの誤情報という言葉を使うとき、それは政府の公式政策や製薬業界の利益追求から逸脱した発言に対する婉曲表現として使っているのです。それが本当か間違いかは関係ありません。その政治的な意味合いがどうであるかだけが重要なのです。
そしてこの検閲を行っているのは、ビルゲイツ、ラリーエリソン、マークザッカーバーグ、グーグルのサーゲイブリン、これらインターネット業界の巨頭と手を組んだ政府高官たちです。
彼らは民主主義と人権の破壊を企てただけではありません。彼らは人類史上最大の富の移動を実現させたのです。3.8兆ドルを労働者から一握りの億万長者（その多くはシリコンバレー出資者）へ。このパンデミックは世界を貧困に陥れ、新たに500人の億万長者を生み出しました。そのような人たちは、私たちの経済を収奪して自分たちが豊かになっているのです。
その豊かになった人たちが、彼らに何兆ドルもの利益をもたらした政府の政策に対する批判を検閲しているのと、同じ人たちというのは偶然でしょうか。人々はバカではない。何が起きているか分かります。質問をすることができます。利益を得ているのは、憲法上の権利を取り上げ世界中で民主主義を破壊する工作をしている人たちなのです。

日本国独立宣言論　私は独立を宣言する　真田信秋（紙と電子書籍）
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41614702

国家の在り方というのは、たかだか２００年、３００年程度の歴史であって（米独立宣言1776年）、まだ固まっているわけではない。
日本のように、ひとつの民族が長らく一つの共同体として、まとまっているのは非常に珍しいことである。
国民国家ができていく過程で、社会契約論のような概念もできあがった。これは個々の市民が国家と契約することによって国家に権限を委譲し、一般意思という共通の意思のもとに国家を運営することである。（本来、国家には個々の市民との契約というか、合意があり、この一般意思の共通、コモンセンスのようなものの共有なしには、国家と個々の市民、国民との利益、意思が乖離してしまうという問題がある）だから、直接民主主義が考えられる余地もある。
国家の構成要素は、国民、領域、権力（政府、外交権）、しかし、領土の広さはあまり関係がない。モナコ、バチカン、モナコなどは小さい

大前研一さんの地域国家という概念と、道州制の概念は平和な世界において、世界的には相互依存が進みつつ、国家の中で、道州レベルの自由な自治が進めば、成功している道州はあたかも国家に匹敵する自由な経済圏を作れるという考え方で。彼は、この道州制の考え方を1989年の平成維新で示し、国家観をthe end of nation stateで示した。また、見えない大陸では、領土を超えたサイバー空間の重要性も指摘した。
このサーバーの考えをおしするめるのが苫米地英人博士のサイバー国家連邦の考え方である。現在の進捗は不明であるが、2020年1月にバラ色ダンディで公開され、現在はユーチューブでは見つからないが、ついぴくにありリンクをはります
アフリカンダイアスポラ3.5億人、リバーランドとともに、サイバー国家連邦ＣＣＣを設立。
領土なき国家、領土拡大を求めない国家が国家としてサーバー国家を樹立し連邦を組む
ここにおいて、国家の要件の領域（領土）が必須ではなくなる。では国家とは何か、それはルソーの
一般意思のような一つの意思の集合体である。リバーランドの首相や、苫米地さんの考えに賛同する人が
リバーランド国や苫米地国、本当の日本国を作り、サイバー国家を設立、連邦制を組む。コ
ードギアスの例（日本とは日本人の心）である。そして、この国家連邦で
デジタル通貨を発効することで世界の貧困を解決する。通貨発行権を民間銀行が持ち、国が
持てていないという矛盾をサイバー国家という仕組みで解決できるかもしれない。
サイバー国家連邦が30億人規模になれば、国連に代わる枠組みにもできる
https://togetter.com/li/1461404

https://note.com/19900118/n/n138320fff836

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41554285

①22年の3月まで一人も10代未満は死者なし（性別・年代不明・非公表等 8,895 人）
22年2月にワクチン接種が開始され、その後３月で一人死亡。接種後29人死亡。

②１０代も21年9月まで0人　6月にファイザーが12歳に引き下げ、8月にモデルナが12歳に引き下げ後
死者発生。その後打ち続けて15名まで死者増加。
③22年8月30日には、5～11歳の3回目接種に係る薬事承認がなされ、22年9月6日から接種が開始
④乳幼児への接種開始影響はこれから

グラフはこちら　https://ameblo.jp/nobu-maro/entry-12780663886.html

亡くなった方々がワクチンを打ったかどうかは、データが公開されていないので不明。
超過死亡の問題も同じです。ワクチンを打った方々が、超過死亡の数字に上がっているかどうかは分かりませんが、8割が打っているので間違いないでしょう。

超過死亡の問題も子供のコロナ死のカウントの問題も、接種有無のデータが公開されていないので
因果関係を私どもでは判断しかねますが、相関関係は明らか。
また、子供のコロナ死の場合、それまで死んでいなかったのに接種をさせるという行為が科学的合理性を欠く。

□厚労省のデータから分かるコロナ感染症情報　https://covid19.mhlw.go.jp/
令和4年（22年）1月21日には、ファイザー社の小児（5～11歳）用ワクチンが薬事承認、22年2月下旬から接種開始。 22年8月30日に5～11歳の3回目接種に係る薬事承認、22年9月6日から接種開始。

2021年2/14にファイザー製の新型コロナワクチン（以下、ワクチン）が製造販売承認され、2/17から医療従事者等を対象に予防接種法に基づく臨時接種が始まりました。4/12から高齢者等への接種が始まり、6/1から接種対象年齢が「16歳以上」から「12歳以上」に変更されました。
21年5/21には、武田/モデルナ製のワクチンが製造販売承認され、5/24から高齢者等を対象に接種が始まりました。6/ 17から 18～64 歳が対象に加わり、6/21からは職域接種も始まっています。8/2には、接種対象年齢が「18歳以上」から「12歳以上」に変更。 アストラゼネカ製ワクチンは5/21に製造販売承認、8/2日から原則40歳以上を対象に臨時接種として使用可能に。
https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2484-idsc/10569-covid19-53.html

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41543623

GAVIもゲイツが設立、コントロールしているということで、５６億ドルのうち、
１０億ドルを複数ルートで管理。ゲイツ、GAVIその他で。
https://www.youtube.com/watch?v=XAqLptG-_UI

年末で特殊詐欺を気を受けるように、クーリングオフ制度の説明や、営業電話に気を付けるようにチラシが各所で張られていますが、嘘を言ってワクチンを打たせる、日本政府、厚労省、WHO、製薬会社の特殊詐欺に気をつけましょう。命に係わるだけ、経済的な特殊詐欺よりたちが悪いです。

３度目ユーチューブで動画が削除されました。
メインのチャンネルは１週間動画があげれなくなっているため、別に用意したサブチャンネルでの削除となります。
先日、ユーチューブで動画が削除されたことをニコニコで説明した動画を作り、
そののちに、ユーチューブの欺瞞に満ちたコロナ関連ポリシーの説明と苫米地英人博士の動画の解説をしました。
私が今回削除された、ユーチューブのサブチャンネルにあげた動画は、わざわざユーチューブ用に、ユーチューブのポリシーを読みながら、コロナのことは、ほぼしゃべらず、ユーチューブにとって有益なポリシーの在り方を話しただけなのですが、削除のうえ、再審査請求も棄却されました。
もはやユーチューブでは、コロナについては、まともな話ができないチャンネルであると分かりました。
逆に言うと、ユーチューブに消される動画をあげているということは、真実を語っているということを確信しました。
いくら大きいからといって、私企業のユーチューブが勝手に検閲、言論弾圧を、自社サイト内ですることは
私企業なので仕方がないともいえるかもしれませんが。これを日本政府が取り締まらないのだから、責任は日本政府にあると思います。しかし私が気に食わないのは、ポリシーの名称です。
「COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の医学的に誤った情報に関するポリシー」
事実を自分たちのスポンサーのために封じたいなら、ポリシー名を変えるべきです。「医学的に誤った」という部分を取り、
単に、WHO,政府などと異なる意見は載せれませんというべきところ、「医学的に誤った」というレッテルはりをしていることが悪辣なのです。WHOやユーチューブの見解と反するだけの理由で削除すれば良いのに、「医学的に誤った」という印象操作までしているところが、問題があります。
こういうスタンスは、これはフェイスブックも同じです。
スポンサーの意に反する情報は意に反するということを印象操作しているのです。
ザッカーバーグはデーヴィッドロックフェラーの孫

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41539458

厚労省のデータから分かるコロナ感染症情報　性別・年代別死亡者数（累積）
https://covid19.mhlw.go.jp/

令和4年1月21日には、ファイザー社の小児（5～11歳）用ワクチンが薬事承認され、同年22年2月下旬から接種が開始されています。 同年8月30日には、5～11歳の3回目接種に係る薬事承認がなされ、同年9月6日から接種が開始されています

グラフはこちら　厚労省のデータから分かるコロナ感染症情報　性別・年代別死亡者数（累積） のオープンデータから加工しています。
https://ameblo.jp/nobu-maro/entry-12780356797.html

22年の3月までひとりも10代未満は死んでいません（性別・年代不明・非公表等 8,895 人）
22年2月にワクチン接種が開始され、その後３月でひとりやっとなくなりました。
よって、22年３月までは０人、打ち出してから29人もなくなりました。
１０代も22年３月までは７人（21年9月まで0）、打ち出してから15人にプラス8人になりました。
22年の3月までの7人も21年の9月までは０人でした（2020年初頭からコロナは蔓延）
21年6月にファイザーの年齢が引き下げ、8月にモデルナ年齢引き下げてから、10代の死者が発生

ワクチン推奨森内発言　https://www.khb-tv.co.jp/news/14707747
殺人ワクチン推奨森内　https://www.jspid.jp/greeting/

日本国独立宣言論　私は独立を宣言する　真田信秋（紙と電子書籍）
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41535140

Dr.苫米地 ヒトに初めて実用化接種されるmRNAワクチンとは(2021年3月1日放送)
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39208786

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の医学的に誤った情報に関するポリシー（金を貰った側を正とします）
WHOや、政府、主流の専門家が誤っている場合には、それを批判することを封じるという恐ろしい原論弾圧。だからこそ、彼らが、ワクチン薬害を広めているといっても過言ではない。今までも、そうでしたが、もうニコニコメインで、ユーチューブは適当にしかしません。
https://support.google.com/youtube/answer/9891785?hl=ja

以下のポリシーをよくお読みくださいますようお願いいたします。また、ガイドラインの一覧はこちらのページでご確認いただけます。
地域の公衆衛生当局や世界保健機関（WHO）が提供する COVID-19 関連の医学情報と矛盾した、医学的に誤った情報を拡散するコンテンツは YouTube で許可されていません。

COVID-19 ワクチンに関して、地域の公衆衛生機関または WHO の専門家間で広く合意されている内容と矛盾することを主張する 承認された COVID-19 ワクチンは、死亡、不妊症、流産、自閉症、他の感染病の原因となると主張する
感染に関する誤った情報: 地域の公衆衛生機関や WHO が発表した情報と矛盾する感染情報を広めようとするコンテンツ
COVID-19 の存在を否定するコンテンツ:
•COVID-19 の存在を否定する　定義が怪しいでしょというのもダメなのか。定義が怪しいという訴訟が起こったニュースはどう伝えるのか。
•COVID-19 の死亡率が風邪や季節性インフルエンザの死亡率以下であると主張する。以下でしょ。
•COVID-19 の感染性が風邪や季節性インフルエンザの感染性以下であると主張する。以下でしょ。
•COVID-19 の症状は重症化しないと主張する。子供はしていないですよね。
このポリシーは、動画、動画の説明、コメント、ライブ配信などの YouTube のサービスや機能に適用されます。
なお、このリストはすべてを網羅しているわけではありません。これらのポリシーは、コンテンツ内の外部リンク
にも適用される点にご注意ください。　これは完全に検閲です
これには、クリック可能な URL、動画内で口頭により外部サイトに誘導するなどの形式が含まれます。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41526403

またまた、Youtube動画消されました報告
事実を封じ、情報操作するYoutubeはバイオパワー
中国共産党と変わらないYoutubeの実態

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41521796

CLUB TOMABECHI 2020年11月のダイジェスト　
データ一元化は200億で可能と苫米地英人博士
https://www.youtube.com/watch?v=DWz7x7PnDhs

マイナンバー 導入する国の論理 Dr.苫米地 2015年10月15日　https://www.youtube.com/watch?v=iL5AGV2OABw

・データベースの一元化は本来番号なくてもできる　100億でできます
・脱税予防効果数十億円と開発コスト3千億円　まったく比較にならない
・経済効果1兆円は効果ではなく、中小企業の負担、3千億円の開発費は国民の負担、この1.3億円は10社ほどにいく。
　social security numberなりすまし被害　1億170万回（2006年から2008年）被害額6兆円/年　日本で試算すると2千万件、2.4兆円/年
・サイバー攻撃を受けることも想定されていない　辞めた方がいいが、やるなら銀行、年金、徴税に絞れ
苫米地 デジタル庁成功のための提言 Dr.苫米地 2021年9月6日　https://www.youtube.com/watch?v=nd2Dgse2FUc


私が若いころは一般会計が50兆円でしたが、今は100兆円になっています。
1975年21兆円、1985年53兆円、2009年101兆円。2020年147兆円。21円142兆円　
国家予算が倍になったのに、国民の生活レベルや幸福度は上がっていません。
逆に、中間層が減って貧富の格差は広がり、幸福度は下がっていると思います。
官僚機構はほっておいたら不可避的に拡大し、予算はどんどん増えています。
これが官僚制の逆機能と呼ばれるものです。だから効率化をうたうデジタル庁ができても
ひとつも官庁は減らず、省庁が増えただけです。こども庁とかスポーツ庁とか、そういうのも
別に文部省内にあれば良いだけです。正直、組織人員数を半分にしても回せる仕組みは作れます。
44兆円の医療費や、国民負担率が48%と言われている状態。戦国時代、5公5民とか、4公6民という税率がでてきます。こんなにデジタル化した社会で、なぜ、昔と変わらない負担になっているのか。こういう問題を2016年開始のマイナンバーを例に考えたいと思います。
https://www.mof.go.jp/tax_policy/summary/condition/a02.htm

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41513700

2022/12/5 20:20　産経ニュース
新型コロナウイルス対策のマスク着用の指示に従わなかったことを理由に解雇されたのは不当として、マンション管理人の７０代男性が、雇用主の近鉄住宅管理（大阪市）に未払い賃金を求めた訴訟の判決で、大阪地裁は５日、「解雇は社会通念上相当とはいえない」として無効と判断し、約９０万円の支払いを命じた。
https://www.sankei.com/article/20221205-LV6HHK2IBJKKNOCXP5LAIM57PE/?fbclid=IwAR31AbIZJuv-iRJgLNwVyjckxzR5U8F-ElsASBUHOqC5jj4e2FJuTcjZB64

法的根拠がないため、たとえ就業規則に反しても、業務上マスクを強制できないという判断⇒　市民生活においては、さらに強制できないと言える。
呉市議会議員の谷本誠一議員が飛行機から降ろされた事件の裁判は、22年4月28日に広島地裁に訴訟提起され、第一回口頭弁論は11月11日、第二回は23年1月23日予定、まったく進んでいない。損害賠償金は1円。お金の問題ではなく、科学的根拠、法的根拠がないマスク強制を正すための裁判。まったく進まない。
主な主張は、①欧米・豪州ではマスクの義務付けは終了、米国では違法判決　②政府が「マスク警察禁止」通知を発出　③ANAによる谷本議員への搭乗拒否通告－を挙げました。「政府の間違った感染症対策故に、全国で多くの人がマスク差別に遭って苦労している。政府の間違いを糺し、マスク被差別者を救済するため、国民を代表して巨大な勢力と立ち向かう決意を新たにした」

コロナ茶番というのは、マスク、PCR、ワクチン、消毒がワンセットで認知戦がしかけられており、個々の否定ではなく、コロナ茶番全体を否定することが大切ではないかと思います。20年にコロナの茶番が始まった際に、コロナ洗脳を脱せよということと、コロナ茶番が仕掛けられて、自粛が半強制され、官製のコロナ不況が作られていることをキンドル出版して指摘しましたが、出版を途中でブロックされました。　洗脳は特定の情報を伝え続けることと、特定の情報を伝えないことにより行われます。伝え続けるのは弱いコロナを怖いという。伝えるべきことは、コロナは弱いということと、前からあったということ、風邪に特効薬はないし、まして劇薬劇毒のワクチンは不要ということ。科学は自然免疫の全体像を理解しておらず、今までのワクチンも効果がないと判定されている。例えばインフルエンザワクチンの前橋レポート。以下、苫米地博士の認知戦動画
https://www.youtube.com/watch?v=etNTtD45Nlw&t=22s

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41475367

バラ色ダンディの銀河系ゼミナール　世界的有事下で運用を緊急提案
スペースX社がスターリンクをウクライナへの無償提供継続というニュースの解説
https://www.youtube.com/watch?v=5uc2DO0CFlA&list=PL9a92aDLS7JaLTHioaXD16Qt3HaW3Xj4L&index=1

人工衛星を低軌道で高速で飛ばしており、衛星通信サービスを４０か国で提供している
日本ではKDDIがスターリンクを利用して２２年１０月１１日よりサービス提供開始
認知戦のターゲットは外国向けだけではなく、自国民をコントロールすることも前提とされている
ロッキードマーティン社の開発したハイマースの高軌道ロケット砲システムのMLRS弾の攻撃座標を提供
スターリンクにより攻撃精度が上がっている。端末も2.5万個提供
日本での稼働も国防利用が前提となっており、北海道の22/10/14東で自衛隊と米軍の合同演習で利用された可能性
ロシアのウクライナのインフラへの攻撃は、スターリンクを大規模停電で停止されるためのものとも推定される
マインバーや免許証のICチップはドローン攻撃や宇宙からの攻撃に対して座標を教える役割を果たすため、有事には持ち歩かないこと
スターリンク
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1448937.html
ソフトバンクのONE WEB構想
https://www.softbank.jp/sbnews/entry/20220131_02
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マイナポータルの利用規約の問題点　法律ではなく政令でもなく利用規定であり、自由に変更されるとのこと。
https://img.myna.go.jp/html/riyoukiyaku_ja.html
利用タイミングで合意したものとみなされるという適当さ
第２４条　デジタル庁は、必要があると認めるときは、システム利用者に対し事前に通知を行うことなく、いつでも本利用規約を改正することができるものとします。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41448833

切迫するエネルギー危機の現在 2022年11月22日
https://www.youtube.com/watch?v=ru8q6kxkros&list=LL&index=9&t=8216s
エネルギー問題は安全保障の根幹（日本とドイツはエネルギー問題を真剣に考えるとき）
さて、ワクチンで国民の命を実験に提供している売国政府は、国民の生活に必要な電力についても、まったく責任ある行動をしていないという
大問題。超国家的な仕掛けのなかで、普通の国や、国民が犠牲になり、搾取される大きな構造の問題である。
この超国家的な仕組みは、ウクライナ戦争含めて日独を弱体化させるような動きでもあるが、TPP含めて、アメリカ事態をも弱体化させている。アメリカ国民もワクチンやTPPでは被害にあい、これはイスラエル国民も同じ。一部の国際金融資本家が99.9999％を支配する。
温暖化しているかどうかも分からない第3氷河期の中で、二酸化炭素が悪くもないのに、悪いと決めつけ
自然に負荷の高く発電効率の悪い太陽光や、風力発電を推し進めたり、リスクの高い原発を推進したりして
エネルギー不安を呼び起こし国力をそいだり、市民生活を不安定にしている。
アメリカもシェールガスで石油輸出国になったのに、これを停止し、エネルギー不安を起こしている。
電気自動車は井戸から車まで見ると環境に優しくはない。
エネルギー効率の悪い太陽光風力発電が自然を破壊し電力を高くして、社会生活、市民生活を破壊している。寒くて英国も凍死者が発生している。「日本では２０００年から１６年までに約１万６０００人が凍死、年間の凍死者は１０００人ほど」熱中症死より凍死者数が多い。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/03/post-11801.php

太陽光パネルのほとんどは中国に抑えられており、ウイグル強制労働との関係がある。しかも太陽光パネルは設定する際に、森を壊し保水力を奪い水害を招く恐れもある。パネルの廃棄処理のコストもかかる。こんな太陽光パネルを設置義務づける小池都知事の身勝手さにはついていけない。
このようにウクライナ紛争もあいまって、欧州で大失敗と分かったエセ自然エネルギーの欺瞞を今更日本は、推進すべく20兆円だか30兆円を費やそうとしている。

エネルギー問題を考えると、ロシアとの関係を強化すべき。安全保障の観点からも強化すべき。
苫米地英人の原発洗脳の動画　
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41017670

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41420191

日本国独立宣言論　私は独立を宣言する　真田信秋（紙と電子書籍）
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CT86DX9G/

令和4年9月7日　阿久根市議会 一般質問　竹原信一議員
（竹原先生がどこからこの比率を見つけたかは不明ですが、反証するなら厚労省がデータ出すべきと考えます。少なくとも厚労省と国会議員のデータは調べるべき）
https://www.nicovideo.jp/watch/sm41401024

コロナワクチン接種率
厚労省職員 10％、国会議員 15％、医師 20％、国民 82％
ということで、このワクチンのことを知っている人は打っておりません！
情報を持っている順番に打っていない　情報を持っていない順番で打っている

医者は医師免許を持っているのに、厚労省職員よりも、国会議員よりも医学についての情報を持っていない証拠
この状況は欧米でも同じでしょう。そして厚労省は情報を持っていながら、情報を開示していない不作為であり、薬害エイズ事件と同じように刑事罰の対象となりえる（刑事罰の構成要件に該当している）　故意または重大な過失もある
この率からも分かるが、私は信頼する情報提供を日々行っている人の言動を参考にして判断していました。
世界の戦争と差別をなくすといい、世界の知能ともいわれる苫米地英人博士が打たないと言っていた。そういう動画はユーチューブでも残っている。その他、まともな人は打つことを一切推奨していない。これで打つはずがない。
逆に、それまで論理的と思っていたホリエモンが非論理的に打って、打たない人を批判するのを見て、この人は終わりだと思った。
・科学的根拠はなく、論文も確認していない。しかしあるものとして対応している。
・PCRは信頼性を欠いているのをPCR製造業者が認めている。国とマスコミとPCRがコロナ騒動を作っている。
「元厚労省の中村さんが1787名もコロナワクチンでなくなって、4回目、5回目を打たせるなんて、
監視システムはどうなっている。気ちがいざた」といった。そして、11月11日発表で1900人を超えています。
・接種率最大の秋田県が死亡率最大、接種率最低の沖縄は死亡率最低。おそらくワクチンは死亡率をあげている。
・「感染要望効果が明らかになっていないのは、皆さんに配布された接種券の説明書に記載されています。
厚労省は了承のうえで接種され、接種者は協力者という認識です」と発表

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41406017

日本の人口増加を目指す男、元国会議員秘書の藤江さんの動画をいつも参考にさせて頂いています。
人口増加という分かりやすいメッセージを書かれているので、上手いと思うのですが、その点いつも気になっており、今回は、人口問題についてお話したいと思いました。
（たぶん、意気込みを語られているのであり、絶対に増加させなければと思っていないかもしれません。そう願います）

参考にする書籍は、武田邦彦先生の少子高齢化で暗い未来をあおる政府と、苫米地英人先生の100年後の日本人です。
https://www.amazon.co.jp/dp/B09ZTY8SRD/

私は、政府や特定の団体が、人口を増やしたいとか、減らしたいとか発言するのは、やめたほうがいいと思っています。自然にまかせるのがいいのではないか。出生率はあくまで結果。コントロールすると、逆に数年後おかしなことになる。⇒一人っ子政策の失敗

ゆるやかな人口減少事態は悪いことではないが、人口減少で暗い未来を刷り込む、不安洗脳がある。
だから、税金増やしましょうみたいなものではないでしょうか。
ところが、国力＝人口ではない時代になってくると苫米地英人さんも指摘している。AIとロボットで代用できる
海外では失業率が高い国もある

人口増加の国は多産多死の状態にある。一方、成熟した国は少産少死の状態にある。
多産多死の状態では、25歳で半分が亡くなり、45歳で25％しか生き残らない形が三角形の人口体系
当たりの工業生産力、ドイツの二倍、アメリカの五倍
全体の面積での人口密度ではなく、住める空間、可居住空間で資産する必要がある
ゆったり豊かに暮らすためには、ある程度の低い、人口密度というものがある

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41397183

池田としえ先生の魂の演説を聞け、子供にワクチンは不要
劇薬ワクチン、劇薬抗がん剤、効かない医療が人を殺める
ガンは血液浄化装置、寝ているガンは起こしてはいけない

池田としえさんの特集と、11月に発表されたワクチン接種後死者数の合計を
明日以降で放送予定です。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41359805

御礼：1000フォロワー越え、コメント全部読んでいます
日本人の体にあった食生活、三日食べなきゃ7割治る！
医者と薬、栄養剤などとの距離の取り方、粗食が長生き

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41353065

世界を操る支配者の正体 馬渕睦夫さん
https://www.amazon.co.jp/dp/B00PS2FLEA/

「ザ・ロスチャイルド」大英帝国を乗っ取り世界を支配した一族の物語
https://www.amazon.co.jp/dp/4905319471/

1815年ナポレオン戦争　ワーテルローの戦い
ナポレオン戦争後のウィーン会議1814から1815年（ヨーロッパ新秩序の構築）
ネイサンロスチャイルドはワーテルローでの英国の勝利を知っていたが、英国株をうり下がったところで底値で買戻し巨万の富を築く
英国帝国を統治する傀儡は誰であってもかまわない。英国の貨幣供給を掌握する私が大英帝国を支配する（欧州の唯一の権力と言明）
２００の国のほとんどが民間金融資本家による政府コントロールのもとにある　各国の民間中央銀行を通じた世界支配。
オーストリアのメッテルニヒ、英国カースルリー、仏国タレイラン＋ロシアのアレクサンドル１世、ロスチャイルド
ナポレオン戦争で欧州は疲弊、各国政府に戦争資金を貸し付けて巨額のもうけをえたロスチャイルドなどの国際金融勢力。
戦勝国も敗戦国も膨大な債務にみまわれる。債権者はロスチャイルド家。フランス革命で貧しいユダヤ人も革命の担い手になり自由を手にする。
1844年イングランド銀行条例によりロスチャイルドが民間企業であるイングランド銀行
を中央銀行化し、通貨発行権を独占することになる。銀通貨を制限することや、地方銀行が新規の通貨発行することを禁じた。
民間企業である中央銀行と、金本位制度により、市場を操作し、意図的に恐慌を起こして資本集中させていく方法である。P86
ビスマルクはアメリカの南北戦争はロスチャイルドとその代理人であるディズレーリが、アメリカ分断のために起こしたと主張

1914年のアメリカFRBの設立もクリスマス休暇のどさくさで成立。
1917年のロシア革命はユダヤ革命

ロシア革命はロンドンやニューヨークの国際金融資本の支援で、少数ユダヤ人が起こしたユダヤ革命 共産主義とは国の資源と物言わぬ大衆を効率よく搾取管理する一人握りのエリート支配層のための思想（独裁主義） 1917年11月革命、ロシア民衆の指示もなく選挙もなく武力で権力奪取、8割がユダヤ人、レーニンも1/4ユダヤ人 ロマノフ王朝や国民の資産は革命に資金援助した国際金融家への返済に使われた。ソ連の唯物論的共産主義は、ロシア正教と伝統を重んじるスラブ民族主義とは相いれないものだった。ユダヤの発明した共産主義は失敗

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41337228

半減期通貨によるユニバーサルベーシックインカムの提案 #BI #UBI Dr.苫米地 2021年7月12日
https://www.youtube.com/watch?v=MlWbzGe6Igw

コロナ予算”は、新型コロナの流行が本格化した令和2年度だけで、総額77兆円。国民1人あたり、61万円
https://www3.nhk.or.jp/news/special/covid19-money/

世界各国コロナ対策、総額１４４５兆円　日本は２番目の規模
https://www.sankei.com/article/20210129-DGLU3QWSKJIMHN3WXTCPZTSC5I/

君は1万円札を破れるか？
https://www.amazon.co.jp/gp/product/B013JIG1K2/

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41333095

半減期通貨によるユニバーサルベーシックインカムの提案 #BI #UBI Dr.苫米地 2021年7月12日
https://www.youtube.com/watch?v=MlWbzGe6Igw

コロナ予算”は、新型コロナの流行が本格化した令和2年度だけで、総額77兆円。国民1人あたり、61万円
https://www3.nhk.or.jp/news/special/covid19-money/

世界各国コロナ対策、総額１４４５兆円　日本は２番目の規模　2021年1月28日の国際通貨基金IMF発表
https://www.sankei.com/article/20210129-DGLU3QWSKJIMHN3WXTCPZTSC5I/

君は1万円札を破れるか？
https://www.amazon.co.jp/gp/product/B013JIG1K2/

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41331600

2022年9月29日放送「なまべちでGO！」171回目
ここでしか聞けない貴重な話題が盛りだくさん！

「苫米地英人のハッピー脳メルマガ」
「ドクター苫米地ブロマガ委員会Twitter」 @tomabechiblomag
「苫米地英人公式Twitter」@DrTomabechi

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苫米地先生へのご質問＆お悩み相談＆メッセージはこちらまでどうぞ。
[email protected]
生放送中に回答してくれるかも!?
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http://www.nicovideo.jp/watch/so41311785

洗脳護身術　苫米地英人
https://www.amazon.co.jp//dp/B01LVXM14T/

武田邦彦の教え　真田信秋
https://www.amazon.co.jp/dp/B0BC6KMB4D/

認知科学をベースにした脳内情報処理が専門で、この領域が脱洗脳とかぶっており、オウム事件の脱洗脳経験もあり、この領域の専門家になっていった。その他、宗教、サイバーセキュリティなども専門で、天台宗とチベット仏教の僧籍を持っている。髪は長いが。
洗脳とは、「認知レベルを含む脳内情報処理に、何らかの介入的な操作を加えることで、その人の思考、行動、感情を思うままに制御する」ことである。（第三者の利益のために）
脱洗脳を含む洗脳技術は本来非公開のものであるが、自己脱洗脳、洗脳護身の情報提供の必要性を感じた。
我々は教育や家庭、社会、メディアなどから意図的に、または知らず知らずのうちに知識や、自分の思考パターンを形成している。
これらに、我々が束縛されていることはないだろううか。
情報遮断と偏った情報提供により洗脳を実施、小泉政権の誕生やイラク戦争はこの結果である。イラク戦争を起こさせる経緯をみて本書の執筆に踏み切った。アメリカ人は洗脳されていると感じた。実際、大量破壊兵器はなく、多くのイラク人が違法に殺された。
アメリカ兵が一人死ぬと大きな報道になり、イラク人が大量に殺されていることは報道されない。CNNより朝日の報道が早く多かった。
イラク戦争は、アメリカメディアが生み出した「反イスラムキャンペーンと新保守主義（ネオコン）のヨーロッパの賛同不要論により実現したことは間違いない
民主主義の解釈権を米国大統領が持っているが、聖書の解釈権まで大統領が持っていることのようにして、正義が何かの定義を決めてしまう。民主主義で何が正義か決まるが、それが洗脳的手法で世論が作られている場合は問題。
自己脱洗脳、全ての権力、全ての情報、全ての記憶から完全に自立する方法論を学んでほしい、日常の価値観から始めてほしい。
正しいことを皆が強く信じる、正しいことが正しければ正しいほど、そしてそれを強く信じる人口の割合が高ければ、高いほど誤ったことを徹底的に排除しようとするから問題。
国民全員がひとつの価値に縛られないこと。正しさがひとつしかないと、戦争が起こる。
コロナは怖い。ワクチンは打たないといけない。

２１世紀型資本主義やアメリカ的民主主義が２５世紀くらいの歴史書で誤った価値観であるとされる可能性もある。

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41301932

①直近3週間の新規で１回目、２回目を打った人が子供が多いかというコメントを頂きました。
⇒確認したところ、２１％程度が５歳から１１歳の子供でした。
私が気になるのは、１２歳以上も十分、子供だと思うのですが、子供と、老人以外に割りふられています。
https://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html

②苫米地英人さんの動画で、MRNAワクチンは、コンピューターシュミレーション上で実験されているだけで、それが実際に意味あるかは分からないとのこと。
元文部省委員×元農林水産大臣が語る「ゲノム編集食品」と「RNAコロナワクチン」の危険性と危惧 （苫米地英人×山田正彦・遺伝子組み換え技術問題×自由貿易条約問題~抜粋～）
↓6分前後からメッセンジャーRNAワクチンの説明
https://www.youtube.com/watch?v=UmqRgt5QNOQ&t=2102s

ガン、帯状疱疹、梅毒の増加についても、影響が疑われると井上正康先生
https://commons.nicovideo.jp/tree/so41250166
梅毒については、NHK報道などが煽っている　グラフを見ると、ワクチン前から増えており、検査の取り方による影響を私は疑う
梅毒情報
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220913/k10013815451000.html

③明らかに、今やっていることは人体実験であるだけではなく、社会実験である。
社会実験としては、東京大空襲や原爆投下があげられる
そして、WGIPウォーギルトインフォーメーションプログラムもあげられる

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41262538

従来型ワクチンの接種を超える勢いで、尾身型ワクチンの接種が加速。
いまだに1回目をうった人がこの2週間で2万名以上。

2週間弱で従来型ワクチンを打った回数
2,572,646回

2週間弱で、オミクロン対応型ワクチンを打った回数
2,004,789回

オミクロン対応型ワクチンを打った人が何回目として打ったかの内訳
３回目接種 　10.2%
４回目接種 　89.8%
５回目接種 0.001%

元文部省委員×元農林水産大臣が語る「ゲノム編集食品」と「RNAコロナワクチン」の危険性と危惧 （苫米地英人×山田正彦・遺伝子組み換え技術問題×自由貿易条約問題~抜粋～）
↓6分前後からメッセンジャーRNAワクチンの説明
https://www.youtube.com/watch?v=UmqRgt5QNOQ&t=2102s

首相官邸のサイト
https://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41258140

日本赤十字社は公益的な団体でありながら、直近2年ほどは千億円の利益をあげている。
しかしこれは、コロナ関連の補助金が令和3年が1200億円、令和2年が1000億円でており、これがまるまる彼らの履歴になっているのである。
そして、何よりも不可解なのは、一般会計が400億円規模であるにも関わらず、総額が1兆4千億円の歳出、歳入は1兆5千億円を超える規模感という点である。

国の一般会計が100兆円で、特別会計が200兆円というスキームに似ている。
この国の特別会計は長州藩の撫育金という裏金スキームそのものであると、
苫米地英人博士の明治維新という名の洗脳に記載がされている。

日本赤十字社
https://www.jrc.or.jp/about/financialresult/
令和三年
https://www.jrc.or.jp/about/pdf/20220707-c379e502e94215813c977dc5a6b16392a3d9c9ae.pdf
令和二年
https://www.jrc.or.jp/about/pdf/20210715-e3ae66b199b488e266f2f1456955b61e946ad968.pdf

http://www.nicovideo.jp/watch/sm41202255